
1995年頃から急速に普及したインターネットは、私たちの生活をあらゆる側面から変化させました。
その中の1つに、「決済方法の変化」があります。
インターネットにより、私たちの決済の方法はどのように変わったのでしょうか?
具体的に解説していきます。
かつては現金での支払いが一般的でしたが、インターネットの普及により、オンラインショッピングの利用者が増加。
それにともない、クレジットカードが主要な支払い手段として浸透しました。
多くのオンラインストアやサービスがクレジットカードを受け入れるようになり、利便性が大いに向上しました。
最近では、ほとんどのお店でクレジットカードが利用可能です。
クレジットカード未対応であることが顧客離れにつながる可能性もあるため、対応していない店舗や施設は、早急に体制を整えるべきだといえます。
インターネットやモバイルの発展にともない、電子マネーの利用が増加しました。
電子マネーは、SuicaやPasmoなどの交通系電子マネーと、楽天Edyやnanaco、WAONなどといった一般的な電子マネーの2つに分けられます。
これらの電子マネーはスマートフォンやカードなどにチャージして使用し、オンラインや実店舗での支払いに利用されます。
電子マネーは現金を携帯することなく簡単に支払いでき、かつポイントが貯められるという点で、現金よりもメリットの多い決済方法です。
スマートフォンの普及により、現金を持たない決済手段がますます広まりました。
その中で、Apple PayやPayPay、LINE Payなどさまざまな決済アプリが登場。
これらはスマホを端末にかざすだけで簡単に支払いが完了し、現金を扱う必要がいっさいない点が魅力です。
今後は決済アプリがますます普及し、現金をまったく持たずに生活できる日がくる可能性も考えられるでしょう。
従来、「送金」とは銀行口座間のお金のやり取りを指していました。
しかし、電子マネーやスマホ決済アプリの台頭とともに、銀行を介さずにお金を送金する「個人間送金」が登場。
個人間送金には、現金が不要であったり、時間や曜日を気にせずスピーディーに送金できたりというメリットがあります。
飲み会や食事会で「割り勘」をする場面や、急ぎで仕送りしたい場面で重宝するため、消費者のニーズにマッチしているといえるでしょう。
個人間送金ができるアプリは、PayPayやLINE Payのほかに、PringやKyashなどがあります。
日本ではまだそれほど流行っていませんが、便利さが伝わることで、今後利用者が増加すると考えられます。
インターネットの進化により、ビットコインに代表される「暗号資産(仮想通貨)」も登場しました。
仮想通貨とは、インターネット上でやり取りされる通貨のような機能を持った電子データのことを指します。
仮想通貨は、電子データである点から電子マネーと混同されがちです。
しかし、発行主体や管理者が存在せず、円やドルなどの法定通貨と相互に交換できる点が、電子マネーとは大きく異なる点です。
仮想通貨を使えば、インターネットを通じて銀行やカード会社などの仲介なしに直接お金をやり取りできます。
さらに仮想通貨のもっとも大きな特徴は、国境を越えた取引が可能であることです。
物価の上昇や自国通貨の暴落などにより、その国のお金が信用できなくなった際、お金の逃避先として仮想通貨を購入する人も増えてきました。
決済方法として主流になる可能性はまだ低いですが、財政状況が不安定な昨今の状況から考えるに、これからますます利用者が増加すると考えられます。
インターネットの影響により、かつて現金のみであった決済方法は、以前からは考えられないほど多様化しました。
今後はスマホを使った支払い方法がますます普及し、現金をいっさい持ち歩かない生活スタイルが一般的になっていくと考えられます。
しかし、インターネットを活用した決済方法にはセキュリティ面の不安や、デジタル・デバイド(情報格差)の問題も関係してきます。
今後はすべての人が等しく安全にインターネット決済を使えるよう、対策を講じる必要があるでしょう。